60％を越える人が、老後は一人暮らしになると思っている
[2016/7/18 00:00]
医療・人道援助活動を行なう「国境なき医師団日本」が、「終活と遺贈に関する意識調査2016」という調査結果を公開しています。
この調査は、全国の15歳～69歳の男女を対象にインターネットで行ない、有効サンプル1,000名の結果を集計したものです。
ここでは、老後に一人暮らしになる可能性について見ています。
自分が一人暮らしになると思っている人が多い
「自分が、老後に一人暮らしになる可能性」を質問しています。
「きっとなってしまうと思う」と「どちらかといえばなってしまうと思う」を合わせると、60％以上の人が、一人暮らしになると想像しています。
年代別にみると、10代や20代の若い層の方が、一人暮らしになる可能性が高いと回答しています。
この年代では既婚者が少ないので、結婚しないかもしれないという気持ちが、一人暮らしになるという不安をあおるのでしょう。
実際に、独身者に限って回答を見ると、70％近くの人が、老後は一人暮らしになると回答しています。
特に、30代と40代の独身者は、一人暮らしになる可能性が高いと思っています。
「生涯未婚率」の目安である50歳が近づいてくるにつれて、老後の一人暮らしへの不安が増していることがわかります。
老後の一人暮らしには、どんな終活が必要か
「老後に一人暮らしになった場合に、どのような終活が必要になるか」を質問しています。
複数回答の上位10個は、以下のようになっています。
- 身の回りの整理
- 後見人の指定
- 終の住処(ついのすみか)を探す
- 葬儀、遺品整理の依頼
- 希望する終末期医療の意思表示
- 貯蓄をする
- 遺言書作成
- 行政サービスを知っておく
- 介護保険について知っておく
- 人との交流を増やす
この回答では、老後の生活を支えるための要素と、自分の死後の処理に係る要素が入り混じっていますが、どれもやっておいて損のない終活と言えるでしょう。
