大卒が課長になるのは「40代後半」が適齢期!?

[2017/2/15 00:00]

どれぐらいの確率で役職に就けるのか

日本人の働き方は、大きく変わってきたと言われています。

しかし、サラリーマンとして勤めている場合、自分は退職までにどれぐらいの役職に就けるかということに、まったく無関心ではいられません。

そこで、新卒で入社した人が、いつ頃、どれぐらいの割合で部長や課長などの役職者になるのか調べてみました。

データの出典は、労働政策研究・研修機構による『ユースフル労働統計2016』です。

大卒で課長になるのは40代後半が最多

青系の線が大卒、赤系の線が高卒を示す

上のグラフは、課長や部長になる割合を年代別に見ています。

大卒の場合、課長の割合が一番多いのは「45-49歳」で22.7%です。

どうやら、「40代後半」が課長になる適齢期のようです。また、一番多い年代でも、課長は同世代の4分の1しかいません。

同じ大卒で、部長が多いのは「55-59歳」で17.3%です。

部長になる適齢期は、課長より10年遅い「50代後半」です。しかも、同世代の6分の1しか就けません。

高卒の場合、課長の割合が一番多いのは「50-54歳」で7.8%、部長が多いのも「55-59歳」で3.6%です。高卒の場合、役職に就く時期が遅くなり、役職者になる割合も低いことが分かります。

グラフの基となった部長・課長比率の一覧表

自分の働き方を考える

当たり前の話ですが、すべてのサラリーマンが役職に就けるわけではありません。

むしろ、役職につかないでキャリアを終える人の方が多いことが、上のデータから分かります。

時代の流れとしても、組織のフラット化によって中間管理職の削減が進んでおり、今後もポストは減っていくでしょう。

「ポストを目指して、出世のために働く」という高度成長期のような目標は、古くなったと言って良いでしょう。出世を目標にして、一生働くためのモチベーションにできるのは、ごく限られた人だけなのです。

それだけに、自分が何を目的として、どのような働き方をするのか、考えることは無駄ではありません。

[シニアガイド編集部]
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