シニア人材に期待されているのは「即戦力」
中小企業の経営者へのアンケート
人事評価サービス会社の「あしたのチーム」が、「中小企業のシニア雇用に関する調査」の結果を公開しています。
2019年2月に行なわれたインターネット調査には、5人以上300人未満の企業の経営者300人が回答しています。
なお、回答企業は東京/大阪に本社を置く「都市部」と、それ以外の道府県に本社を置く「地方」に分けられています。
シニアを雇いたい経営者は半分強
「シニア人材を採用したい」の割合は、「都市部」でも「地方」でも50％を超えています。
さらに「地方」では、「採用したい」という企業が、「都市部」の2倍もあり、雇用への意欲が感じられます。
なお、経営者がシニアを採用したいと思う理由は、次の通りです。
- 人材不足のため。(45歳男性/神奈川県)
- 国籍、性別、年齢問わず評価をしたいから。(37歳女性/東京都)
- 信用できるから。(58歳男性/埼玉県)
「シニア」だからではなく、一人の労働力として求められいることは覚えておいた方が良いでしょう。
シニアでも「即戦力」が求められている
シニア人材を雇う意志がある経営者に、「シニア人材に期待する成果」を聞いています。
一番多いのは「即戦力としての活躍」でした。
シニア人材であっても、「即戦力」として働くことが求められています。
次いで「技術やノウハウの継承」でした。
こちらは「地方」に多く、「都市部」では少なくなっています。
「都市部」では、目の前の仕事を片付ける即戦力を求める傾向が強くて、知識や経験の継承までは求められていないのでしょう。
最大の不安は「急な退職・休職」
「シニア人材の雇用に対する不安や課題」で、一番多いのは「本人の健康状態や親・配偶者の介護等による、急な退職・休職」でした。
他の選択肢に比べて、ずっと多く、シニアを雇う際の最大の不安となっています。
次に多いのが、「雇用者としての安全配慮（健康管理・労働環境整備など）」で、これまで以上に安全配慮をしなければならないと感じるのでしょう。
3位は「シニア人材の査定・人事評価」でした。
仕事の成果を報酬に反映させるかどうかや、現在いる社員との給与バランスなど、シニアの報酬をどのように査定するかは、難しい問題がたくさんあるのです。
雇う側の不安を払拭する努力が必要
今回のアンケートの結果は、あなたが定年後の仕事を探すときの参考にすべき内容です。
つまり、あなたは、経営者が不安に思っている点を払拭できるようにアピールすれば良いのです。
あなたに求められているのは「即戦力」としての力です。
過去の役職や経験を訴えるのではなく、“現在も現役として現場の仕事ができる”という点を訴える方が有効でしょう。
必要とされているのは、過去ではなく、現在の力です。
さらに、経営者が不安に思っているのは「急な退職・休職」の可能性です。
面接の際には、健康で丈夫であること、簡単には休まないことを訴えましょう。
もちろん、家族の病気など、どうしても休みが必要な場合はありますが、その場合でも、日頃の勤務態度の良し悪しが、周囲の受け止め方に影響してしまいます。
急な有給休暇の取得や、遅刻、早退などは、可能な限り避けましょう。
シニアであるかどうかを問わず、「アテにして良い人材」や「頼りになる人材」になることを目指して、すこしずつ周囲の信頼を勝ち得るように努力しましょう。