新型コロナの影響で、大手居酒屋チェーンの店舗が激減
店舗数が12.5%も減少
企業情報調査会社の東京商工リサーチが、大手居酒屋チェーンの店舗数の減少を警告しています。
東京商工リサーチが調査対象とした上場企業13社のチェーンの店舗数は、2020年12月時点で「6,136店」でした。
2019年12月には「7,009店」だったので、1年間で873店も減ったことになります。
前年同期比でみると、「12.5％」の減少となりました。
居酒屋は、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言の影響で、業績が悪化しています。
昨年末には、小規模の居酒屋の相次ぐ閉店が話題になりました。
大手居酒屋チェーンにおいても、「閉店」の増加という形で新型コロナの影響が表れています。
ほとんどのチェーンが店舗を減らす
調査対象とした13のチェーンのうち、店舗数が増加したのは「串カツ田中」だけでした。
「串カツ田中」は、1年間で3店舗増えて276店となりました。
一方、店舗数の減少の割合が大きかったのは「金の蔵」などを運営する三光マーケティングフーズでした。
店舗数は1年間で108店から63店と、41.7％も減りました。
また、JFLAホールディングスが843店から564店、DDホールディングスが435店から328店と大きく減らしています。
東京商工リサーチでは「13社のうち、東京、大阪、名古屋の三大都市圏の主要幹線に積極的に出店していた企業が、コロナ禍で店舗を撤退するケースが目立つ」としています。
「今後も店舗撤退は避けられない」
大手居酒屋チェーンの今後について、東京商工リサーチは暗い見通しを語っています。
緊急事態宣言の終了後はGo Toトラベル・イートに期待がかかるが、都心部を中心に今春は歓送迎会などの宴席、会合は引き続き自粛傾向とみられ、コロナ以前の水準までの需要回復には時間を要する。
さらに、都心部を中心にテナント賃料などの月々の固定費負担も重く、店舗撤退の動きは今春も避けられない。
スクラップによる繁華街の空洞化の懸念も高まるなか、感染防止、需要喚起の“板挟み"状態は長引くものとみられ、各社は当面我慢の経営が続きそうだ。