新型コロナで千店以上も減った「大手居酒屋チェーン店」
14のチェーンで千店以上の減少
企業情報調査会社の東京商工リサーチが、大手居酒屋チェーンの店舗数が、新型コロナの影響で千店以上減ったと報告しています。
東京商工リサーチが調査対象とした上場企業14社のチェーンの店舗数は、2021年3月時点で「6,152店」でした。
新型コロナが流行する前の2019年12月には「7,200店」だったので、コロナ以降に1,048店も減ったことになります。
3カ月ごとに100店以上が閉店
居酒屋は、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言による「酒類の提供停止」の影響で、業績が悪化しています。
大手居酒屋チェーンにおいても、「閉店」の増加という形でその影響が表れました。
なお、「閉店」が一番多かったのは、1回目の緊急事態宣言が解除された直後の2020年6月末頃でした。
その後も、四半期(3カ月)ごとに100～200店のペースで閉店が続いています。
幅広いメニューのお店ほど影響が大きい
14のチェーンのうち、減少率が最も大きかったのは、「金の蔵」などを運営する三光マーケティングフーズの52.7%減(108店→51店)でした。
そして、「とりでん」「おだいどこ」などのJFLAホールディングスの34.0%減(843店→556店)、「九州熱中屋」「わらやき屋」などのDDホールディングスの26.2%減(435店→321店)と続きます。
また、業態では、首都圏の主要駅前に積極的に出店し、幅広い居酒屋メニューを取り扱う店舗の運営企業で撤退を進めるケースが目立ちました。。
逆に、一つのメニューに特化したり、運営形態に特徴のある店舗では、閉店が少なくなっています。
例えば、「串カツ田中」や「鳥貴族」では、店舗数が微増や微減に留まっています。
「今後も減少は避けられない」
東京商工リサーチでは、新型コロナ禍の現状について「長引く減収で、居酒屋チェーン運営各社の体力は消耗する一方だ」としています。
今後についても「当面、酒類提供を伴う飲食店舗の見直しと減少は避けられず、年末には5,000店台半ばまで店舗数が減る可能性もある」と悲観的な見通しを示しています。
大手チェーン店の店舗は入れ替わりが激しく、閉店には気が付きにくいかもしれません。
一度、自宅や職場の最寄り駅周辺の、なじみのお店の状況を確認してみましょう。