募集要項に「喫煙可」と書いてあると、非喫煙者の半分以上が応募しない
喫煙についてのアンケート
総合求人サイト「イーアイデム」が「喫煙と求人応募」についてのアンケート結果を公開しています。
2022年9月に行なわれたインターネット調査には、「イーアイデム」の募集に応募した331人が回答しています。
つまり、実際に求人に応募した人の、タバコに対するリアルな声が反映されています。
タバコを吸う人は2割を切る
最初に、自分自身の喫煙状況を聞いています。
タバコを普段から「吸う」人、つまり「喫煙者」は17.2%でした。
求職者のうち、タバコを吸う人は2割弱しかいません。
なお、「非喫煙者」のうち、「以前は吸っていたがやめた」が27.2%、もともと「吸わない」が55.6%です。
求職者の半分以上は、もともとタバコを吸わない人なのです。
非喫煙者は「敷地内全面禁煙」を好む
次に、企業による募集要項に、喫煙について書かれていた場合の反応を聞いています。
当たり前のことですが、「喫煙者」と「非喫煙者」では、大きな差があります。
まず、「敷地内完全禁煙」と書かれていた場合、応募する「喫煙者」は6割しかいません。
「非喫煙者」は、9割前後が応募します。
逆に「屋内喫煙可」の場合、「喫煙者」の9割以上が応募します。
しかし、「非喫煙者」の応募は、半分から3分の1に留まります。
そして、喫煙について「表記なし」の場合、「喫煙者」も「非喫煙者」も応募する割合が下がります。
つまり、自社の喫煙条件について、募集要項に明確に書かないと、それだけで人材を逃してしまうのです。
条件付きでタバコが吸えるオフィスの評価
最後に、条件付きで喫煙できるオフィスについて見てみましょう。
例えば、「屋内禁煙(喫煙室設置)」は、勤務する部屋とは別に喫煙室があります。
いわゆる「タバコ部屋」があると思えば分かりやすいでしょう。
また、「屋外喫煙可」は、建物の周辺ならばタバコが吸えます。
雑居ビルの勝手口の外で、タバコを吸っているパターンです。
もともとタバコを吸わない人について見ると、「屋内禁煙(喫煙室設置)」と「屋外喫煙可」では応募する人は70％前後に留まっています。
これは「敷地内全面禁煙」よりも、20％近く少ない数字です。
もともとタバコを吸わない人にとって、もっとも好ましいのは「敷地内全面禁煙」です。
オフィス内でタバコを吸わないのは同じでも、「敷地内全面禁煙」や「屋内喫煙可」では代りにはならないのです。
